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業者を比較する方法│映像制作・動画制作・ビデオ撮影の外注

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今回は宣伝エントリです。映像制作業者として私どものような「ワンオペ型」プロダクションを選んでいただくメリットをご説明いたします。御社で動画制作をお考えの際の一助となれば幸いです。

業者には2つのタイプがある

動画は感性や感情に訴えるものですので、業者を会社の規模やコストパフォーマンスだけで選ぶのはオススメできません。大切なのは、御社の求める動画を作る能力です。しかし、どうやってそれを事前に見定めたらいいのでしょうか。理由は後述しますが、ウェブサイトやサンプル動画はあてにならない場合があります。

そこで私がご提案するのは、まず業者のタイプを選び、そこから個別に絞り込んでいくという方法です。タイプというのは、制作のやり方のタイプです。

私の考えでは、映像・動画・ビデオ制作業者は、「分業型」と「ワンオペ型」に分けられます。これは会社規模の大小よりも重要なポイントです。独自の切り口ですが、以下の説明を読みすすめていただければ、時代に即した分類であることがお分かりいただけると思います。

分業型ワンオペ型
アナログ時代から続く基本的な映像制作のやり方デジタル時代だから可能になった映像制作のやり方

分業型とは?

映画やテレビ番組は、昔から分業で制作されています。大きい現場だと、制作・演出・撮影・照明・録音といった具合に、スタッフの役割は細かくかつ完全に別れています。さらに、それぞれの部所の中でも、役割と上下関係がキッチリ決まっています。小さい現場だと兼業することもありますが、お互いの職域を守るという基本に変わりはありません。ポストプロダクション(撮影後の作業)でも同じです。

自社で番組制作が可能なプロダクションは、社内に各部所のスタッフを擁しています。それ以外の、撮影や照明専門の会社、フリーのディレクターやカメラマンなどは、付き合いのあるテレビ局や広告代理店等のプロデューサーの元で仕事をします。いずれにしても、働き方は同じです。

「分業型」とは、こういった従来の分業体制に適応した業者のことです。ですから、会社規模の大小や、社員かフリーかは関係ありません。現在の映像コンテンツは、映画やテレビ番組だけでなく多種多様ですが、制作体制の主流は未だこの「分業型」です。

ワンオペ型とは?

ワンオペとはワンマン・オペレーションの略で、チェーンの飲食店を一人の従業員に任せることを指して使われるようになりました。もともとはネガティブなイメージの言葉ですが、ここではポジティブな意味で使っています。

「ワンオペ型」とは、ひとりのクリエイターが、制作の最初から最後までを責任を持って行なう業者のことです。上にも書きましたが、これはデジタル時代だから可能になった、映像制作の新しいやり方だといえます。

そもそも映像制作の現場が分業になった最大の理由は、機材が大がかりだったからです。カメラも照明も録音機も、アナログ時代の機材はとてもひとりでオペレートできるものではありませんでした。しかし、デジタル時代になってその軛は外れつつあります。カメラをはじめとする撮影機材が信じられないくらいに小型軽量となり、かつてなら何人もの専門スタッフを必要とした現場が、ひとりでもこなせるようになってきました。最近では人気テレビ番組でも、ディレクターとカメラマンだけでロケしていたりします。

映像制作の現場が分業になったもうひとつの理由は、職能の問題です。たとえば、机に向かって台本を書くのと、現場で重い機材を扱うのは、かなり違う能力が要求されます。しかしこのギャップも、機材の進化でどんどん縮まっています。

私の記憶だと、2000年に大きな転換点があったと思います。その年、ソニーから家庭用デジタルビデオ(DV)カメラ・DCR-VX2000と、業務用DVCAM・DSR-PD150が発売されました。このふたつはカメラ部分が同じだったので、撮影できる画質も同じでした。両機ともすぐテレビ番組撮影で頻繁に使われるようになり、PD150は「ダンサー・イン・ザ・ダーク」など有名な映画で使用されたことでも話題となりました。プロとアマチュアが同じ画質のビデオカメラを使うというのは、それまでは考えられないことでした。

前年の1999年には、DV編集が安価に始められるパソコン・iMac DVが発売されていましたから、2000年には機材的に「ワンオペ型」で仕事ができる環境が整ったといえます。私自身、それまでは台本書きや演出など非技術系の仕事がメインだったのですが、それ以降は自前で機材を揃え、徐々に「ワンオペ型」の仕事スタイルとなっていきました。もちろん機材の発達だけではなく、インターネットで仕事依頼を得ることが可能になったり、DVD-VIDEOの普及やYouTubeの登場で動画制作のニーズが大きく膨らんだことも大きな要因でした。

それぞれの特徴

さて、それでは「分業型」「ワンオペ型」それぞれの特徴を整理してみます。

分業型ワンオペ型
制作ジャンル映画・ドラマ・スタジオ収録など左記以外であれば対応可能
現場の規模大きい現場に向いている小さい現場に向いている
演出力ディレクターによるクリエイターによる
技術力技術スタッフによるクリエイターによる
コスパ
機動性
柔軟性

制作ジャンル

映画・ドラマ・スタジオ収録など、現場の作業をひとりでこなすには複雑すぎるジャンルは「分業型」でないと対応できません。ただ、今後さらに機材が進歩すれば、状況は変わってくるのではないかと思っています。

現場の規模

「分業型」は大がかりな現場向き、「ワンオペ型」は小規模な現場向きです。しかしこれも、機材の進歩で変わりつつあります。たとえば、マルチカメラ撮影(カメラを同時に複数台回す撮影)は、以前はカメラの台数だけカメラマンが必要でしたが、今は無人の小型カメラを適切なポジションに仕込むことで対応できます。

演出力・技術力

「分業型」では、演出はディレクター(監督)、技術は各パートのチーフが責任を持ちます。一方「ワンオペ型」では、どちらもひとりのクリエイターが責任を持つことになります。これはお互いに一長一短があります。

前者の場合、演出・技術双方が優秀な場合は相乗効果が期待できますが、そうでないことも頻繁に起こります。クライアントはスタッフをひとりひとり選ぶことはできません。スタッフを選ぶのはクライアントの意向を受けたプロデューサーです。ですから、プロデューサー側の都合でスキルの低いスタッフが紛れ込んだとしても、クライアントはどうすることもできませんし、ほとんどの場合、それに気づくことすらありません。

また、ある会社の過去の仕事が気に入って動画制作を依頼したとしても、御社の案件を同じスタッフが担当するとは限りません。最初に、ウェブサイトやサンプル動画はあてにならないと書いたのは、このためです。

アルバイトに毛が生えたレベルのスタッフをカメラマンとして派遣したり、スタッフのスキルが低くて、一度しかない撮影チャンスを逃したりという話は、表に出ないだけでごまんとあります。

もちろん、後者にもいろいろな業者がいます。経験や技術がなくても、安い機材を揃えれば業者を名乗れるからです。しかし「ワンオペ型」の場合は、事前にその演出力・技術力を確かめるのが容易です。過去の仕事はそのクリエイター本人のものだからです。また、具体的な演出プランや撮影プランをプレゼンさせることも有効です。動画制作に詳しくないクライアントにもわかりやすく説明できるクリエイターなら、必要十分な経験とスキルを持っていると考えていいと思います。

コストパフォーマンス

スタッフが増えるほど、人件費はかさみます。最終的に出来上がるのが同じレベルの動画であれば、「ワンオペ型」のほうがコストパフォーマンスが良いのは当然です。

機動性

スタッフが増えるほど、機動性を保つのは難しくなります。撮影現場を移動するだけでも、コストと時間がかかります。

柔軟性

撮影や制作が計画通りに進むことはまずありません。ですから動画制作では臨機応変に作業を進める柔軟性が不可欠です。しかし、分業するほど意思疎通のハードルは上がり、臨機応変な対応は難しくなります。大きな現場では、演出側と技術側が険悪な関係になるようなことは日常茶飯事です。「ワンオペ型」なら、クライアントとクリエイター間のコミュニケーションさえ上手くいけば、そのような心配はありません。

視聴方式との親和性

補足として、映像の視聴方式の進化について触れておきたいと思います。

映画が19世紀末に発明されて以来、カメラなどの製作用機材だけではなく、映像の視聴方法も進化してきました。ざっくりいうと、視聴方式はただ手軽になっているだけでなく、どんどんパーソナルで、時間や場所を選ばない形になっています。

上映映写機でスクリーンに投影された映像を映画館で観る
放送電波で送信された映像をテレビで受信して部屋で観る
複製配布テープやディスクに録画された映像をプレイヤーで再生して観る
共有・配信ネットにアップされた映像をPCやスマホで観る

100年前にできた映画館という場所が未だ存在するように、「分業型」制作体制は今後も残るでしょう。しかし、ネットでの共有・配信が今後更に発展することは誰が考えても明らかです。その視聴方式にふさわしい映像の作り方は、「分業型」ではなくやはり「ワンオペ型」だと思います。 

まとめ

宣伝エントリですので、牽強付会なところは何卒ご容赦いただければ幸いです。長々と書きましたが、「ワンオペ型」プロダクションとしてアピールしたいことをまとめると、以下の3点になります。

  • 映像の新時代にマッチした制作体制である
  • コストパフォーマンス以外にも、いくつものメリットがある
  • 将来技術が進化すれば、さらに制作ジャンルの守備範囲は広がる

お読みいただきありがとうございました。ご感想・ご意見・お問い合わせなどございましたら、お気軽にコメントをお願いいたします。

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